節税に関する本を購入する時のポイント

節税本でも注意しなければいけない事項

今や節税に関する本はかなりの数が販売されています。
書店に行ったり、Amazonで検索すると多すぎてどれを購入すれば良いのか迷うでしょう。

 

そんな節税に関する本を購入する時の注意点をお伝えします。

 

発売した年が古い

まずは節税本で一番重要とも言えるべきポイントです。

 

なぜ発売した年が重要かと言いますと、税制というのは毎年改正されており、内容によっては既に使えなくなっていたり、金額が変わっていることも多いです。
特に「措置法」と呼ばれる期間限定の節税策は期限が切れた途端に使えなくなります。

 

であれば、あまり古い年代の節税本を読んで実行するのは危険とも言えます。
少なくとも5年以上前の本を購入するのはおすすめできませんね。

 

書いている人がよく分からない素性

これも実はよくあります。
すべての人がとは言いませんが、税理士でも何でもなく単に「コンサルタント」という肩書だけの人が書いた書籍というのは玉石混交です。

 

中にはどう考えても税務調査で指摘されたらまずいような節税策もあります。
読者が書籍内で紹介された節税方法を実行しようが、彼らが税務調査で守ってくれるワケではありませんから注意してくださいね。

 

それだけに予防線を張って、あらかじめ書籍の最後の方に「自己責任で実行してください」という注意書きが小さく書いていたりもしますが(笑)

 

タイトルだけで釣られず立ち読みやレビューを参考にしてから購入する

変な書籍に騙されない方法の一つとしてタイトルだけで買わないという事ですね。
タイトルはいわゆるコピーライターが考えていますから、人を惹きつけるのがうまい人たちです。
中にはタイトルと内容がズレている本もしばしばあります。

 

最近私が立ち読みしたものですと節税本と思ったら単に銀行の資金調達の話だったなんて事もありました。
必ずタイトルだけで購入せずに中身をよく確認してから購入して下さいね!

 

リアル店舗の場合でしたら、気になった節税本があったらまずは書籍の一番最後のページを確認します。

  • 本の発売した年月日はいつか?
  • 増刷はかかっているか?(第○刷という表記を見る)
  • 著者はどんな人か?(職業や得意分野)

 

以上を確認してから購入するかどうかを考えてみると良いでしょう。

 

また、Amazonなどのネットで購入するならばリアル店舗と同様に書籍の情報は確認します。
それに加えてレビューの内容を見てみると良いでしょう。できれば複数件。
それだけでも読むに値するかどうかが分かりますよ。

 

あなたの飲食店経営にプラスになる節税本に出会えますように。


節税テクニックを理解するなら書籍は相当コスパが良い投資です

飲食店経営者のための節税おすすめ本

書籍ってほとんどの場合には専門家の知識やノウハウが凝縮されたものであり、それを1,500円ほどで購入できるのですからかなりコスパが良いとも言えますね。

 

たかが書籍されど書籍です。
実のところ、書籍に書いてある事を実行するだけでも相当な成果が出ます。

 

最近はインターネットでもかなりの情報が拾えるようになりましたが、やはりネットには出ていないノウハウというものも多いなという印象です。(ときどきネットより内容が薄い酷いものもありますが…)


法人飲食店経営のためのおすすめ節税本3選!

こちらではおすすめの法人の節税本をご紹介いたします。
どれも読んで損はないはずですからチェックしてみてくださいね。

 

あらゆる領収書を経費で落とす!
「金持ち社長」に学ぶ禁断の蓄財術


この本は税務署の税務調査を行う元税務調査官が書いた書籍になります。

 

著者はいくつも書籍を出版していますが、正直この一冊だけ読めばよいかと…。

 

元税務調査官の太鼓判がつく方法なら比較的安全に行える節税策いとも言えますね。
まずはこの節税本から入っていっても良いでしょう。

 

 

小さな会社が本当に使える節税の本
(社長、そんな節税策では会社がつぶれます!)


こちらは節税入門書としておすすめの一冊です。

 

実践的な手法が多く紹介されていますが、税理士との付き合い方も記載されています。
また、やらない方が良い手法も載っているというのもポイントでしょう。

 

 

隣の社長は知っている節税テクニック30:
~中小企業はコレだけやっておけば間違いなし~

 

基本的な法人における節税テクニックを網羅した内容となっています。
法人飲食店を経営するオーナーのための節税策も入っています。

 

初歩的な節税策から応用的な内容まで浅く広く学ぶには良いでしょう。
※電子書籍のみなとなりますが、KindleUnlimitedに加入中なら0円で読めます。

 

法人飲食店が適切に節税策を実行するために

法人飲食店経営者だと税理士が既にいらっしゃる事も多いでしょう。
ただ、税理士から節税の提案もあまりなくて多めに税金を納税していることもあります。

 

そういった場合には社長自身が書籍から節税策を学んで税理士に提案してみては?
顧問税理士も御社の実情を考慮した上で実行するか否かの判断をしてくれるはずです。

 

もし、頭ごなしに否定されるようであれば税理士変更も視野に入れても良いかもしれません。
最近では税理士の変更を考えているようであれば下記のようなサイトもあります。
税理士ドットコムで最適な税理士選び

 

正直なところ、税理士が変わると急に財務体質が変わる事も多々あります。
試しに紹介会社に問い合わせてみても良いかもしれませんよ?
近所の税理士を探している方はコチラ

 


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